住宅購入大百科(限定公開!)

夢のマイホーム

  • マイホームを手に入れるのが夢です
  • 賃貸のアパートやマンションではもったいない
  • 家を購入すると言うことに漠然と不安がある
  • 一体何をすればいいの?

などなど、普段から相談や質問を受けることは多いです。

特に、

  • 住宅を購入したいけどなかなか踏み切れない
  • 購入前に色々知っておきたい

そんな質問やご意見を多数いただきます。ここでは、一戸建てやマンション購入の前とその後の

  • え?そんなの知らなかった・・・
  • こんなはずじゃなかった・・・
  • もっとよく検討すればよかった・・・

を言った後悔をなくし、思った通りのライフスタイルを手にしていただくために、

様々な視点から解説します。

これまで頂いた質問を中心に記載していますが、それ以外のこともありましたら、お気軽にお問い合わせ欄よりご連絡くださいね。”聞きたいこと募集中!”

それでは、はじめて行きたいと思います。

 

トップへ戻る

持家VS賃貸、

はじめに、そもそも、のお話で気になる方も多いかもしれませんね。持家にするのと、賃貸で一生過ごすのはどっちのほうがいいのでしょうか?

持ち家と賃貸どっちがお得!?

ググって見れば(ネットで検索してみれば)きっとたくさんの記事があります。
ちょっと先ほど

「賃貸と持ち家どっちが得」と検索してみました(笑)

上位3件だけ読んでみたのですが、もちろんたくさんの役立つ情報は記載されながら結果・結論は以下のとおりです。

検索結果1位の記事

この答えはあなたの中にしかありません。

検索結果2位の記事(○ーモの記事)

住宅ローンを比較検討して組みましょう

(タイトルと結論が違う、というありがちな形でした^^;)

検索結果3位の記事

若いうちは「賃貸」がラク、老後を思うと「購入」が安心

 

見方によってどっちがいい、悪いは変わる、ということを言いたかったようです。金額面で言うと、ほとんど変わらないとも言えるし、住宅ローンの金利やリフォームや物価の状況によって比較しにくい

というのが幾つかの記事を読んだ結論でした。つまり、「考えたり、調べるだけ無駄!」と言わざるを得ません。

色々計算することは出来ますが、

あなたが「住まいをその時に合わせて変えたい」場合は賃貸がいいでしょうし、「自分が決めた自分らしい自分の家に住んでいたい」のであれば持家、

などあなたのライフスタイルそのものと言えます。特に、人生100年時代、とか、年金不安、とか言われていますが、
老後の生活スタイル

というキーワードで考えて、その住居に関するランニングコストを考えると

  • 持家の方が気分的に安心。かかる費用は、この記事を読んで下さい(^o^)
  • 賃貸だと家賃が一生かかる。

という観点から「持家のほうがいい」という方も多いです。

いずれにしても、

あなたのライフスタイルがこの決着の付かない「対決」を集結させるのではないでしょうか!?

もし、あなたが、

  • 一戸建てを購入したい
  • マンションを購入したい
  • 諸費用って何?
  • 買うにあたっての心配事をなくしたい
  • 購入後のお金のことが心配
  • 本当に賃貸の家賃と同額で家が買えるの!?と不安

などなど疑問や不安やモヤモヤが少しでもあるのなら、この記事は、それらの問題を一気に解決します。どうぞ、下へ移動して下さい!

持家・賃貸の割合

補足ですが、家持っている人の割合としてデータがあります。
全体では約6割で、年代が上がる毎に、その割合は上がっている傾向にあります。判断基準が友人・知人である必要はないですが、年々おともだちに持家の人が増える、傾向にはあるようですね。参考としてご覧ください。

トップへ戻る

住宅購入というけど実際幾らくらいかかるのか?

平均の購入価格

家を買うにあたって、個人の価値観や考え方があるので、価格も当然変わってくることは事実です。が、参考までに、フラット35の利用者のデータで平均購入価格は、


■ 土地付き注文住宅:3,897万円

■ 建売住宅:3319万円

■ マンション:4,249万円

 

しかし、地区によっても違いますし、あくまで参考までに・・・

物件価格以外のところ

買う物件によって当然違うと思いますし、新築か、中古か、によっても大きく変わります。
が、いわゆる

物件価格以外のところ

は結構大事です。そこを少しかいつまんでお話します。

共通

  • 固定資産税

一戸建て

  • リフォーム

マンション

  • 管理費・駐車場代

コレ以外にも購入時の諸費用など気になるところはたくさんあります。

これらについては、このあと各項目でご説明していきますね。

その他諸費用って?

-諸費用の項目

住宅購入時には、初めての方やなれない方には「謎の諸費用」というものがあります。「物件の○○%くらい」などとぼんやり記載されているときもあったりして具体的には何なのか?いくらかかるのか?がわからないのが実情と言えるでしょう。

ちなみに、この費用、新築物件では物件価格の3~7%と言われていますが、結構開きがありますよね。どんなものにお金がかかるのか?確認してみましょう。

試算の前提

・物件(新築マンション):専有面積…75m2
・物件価格:3000万円(消費税込み、うち建物評価額2000万円)
・固定資産税評価額:建物…1300万円、土地…600万円
・住宅ローン(民間融資):借入金額2400万円(35年)

 

試算一覧

★売買契約時
印紙税 15,000円 売買契約書に添付
★決済・引渡し時
■税金・登記費用
印紙税 20,000円 住宅ローン申込時・金銭消費貸借契約書に添付
登録免許税 約104,000円 登記費用。内訳土地所有権移転登記60,000円、建物所有権保存登記19,500円、住宅ローン抵当権設定登記24,000円
司法書士報酬 約100,000円 登記手続きの報酬。金額は概算のため、コレ以上のお金がかかる可能性もあります。
固定資産税 約53,000円 半年分を納税(概算)
不動産取得税 約30,000円 軽減措置により、土地部分非課税、で試算
■ローン費用・保険料等
融資手数料 約35,000円 銀行等金融機関によります。借入金額の1~3%程度が目安。
保証料 約470,000円 無料の銀行・金融機関もあります
火災保険料 約250,000円 保険会社、保証期間により、異なります。この場合35年一括(おすすめ比較サイトあり)
地震保険料 約23,000円 1年更新の場合。(地区等により異なりますが、目安として)
団体信用生命保険料 約67,000円 銀行で住宅ローンを組む場合、この費用は金利に含まれているため、不要。フラット35の場合は必要。
■引越し・その他費用
引越し代 約200,000円 あくまで目安。タワーマンション等の場合は、更に金額が上乗せされる場合もあります。
家電その他 約300,000円 個人差がありますのが目安として。コレ以上かかる方もいます。
     
諸費用合計 1,667,000円

あくまで目安となりますが、166万円ほどプラスで費用が必要なことがわかります。

が、これだけではありません。一戸建てであれば「外構費用約100万円」やマンションであれば「管理費や駐車場代約3万円~」は必要です。

ただこれはあなたに住宅購入を踏みとどませるためにお話しているわけではないですよ。
あくまで「え~こんなはずじゃなかった」って思わせないためのものです。

これを考えて予算組みをしていけばいいのです。

–新築一戸建て以外はどうなの?

参考となるサイトをご紹介します。

中古物件などでは、物件価格はお手頃の場合が多いかもしれませんが、「仲介手数料」などが加算されますので、その点は確認しておくと良いでしょう。

中古マンションの諸費用を確認を詳しく見たい場合は、こちらのサイトがおすすめです。

 

–繰り返しますが、先のことを知ることは大事!

なぜこれを最初に話したのかといえば、あなたが住宅を購入したい場合、あなたの周りにはたくさんの「営業マン」がひしめき合い、

・家が売れる

・マンションが売れる

・書類が作れる(司法書士報酬等)

・住宅ローンが組める

・火災保険に加入

 

などができれば、その営業マンたちはそれでいいのです。

だからみんなが安心して、あなたの思い描く人生を送るために、この記事があなたの役に立ったら嬉しいです(^o^)

次は、みなさんが特に気になる(と思われる)住宅ローンのお話です。自分に必要そうなところから読んでみてくださいね。
それでは、どうぞ!

トップへ戻る

住宅ローンの心配事

-通るのか?通らないのか?

住宅ローンが通るか、通らないか?スタート時点でとても心配なことだと思います。一戸建てやマンションを検討しようと契約まで言ったが、ローンの心配が浮上した、そんなケースは意外に相談が多いです。特に

  • 消費者金融やクレジットカードのキャッシングの借り入れがある・・・
  • 過去に債務整理した・・・
  • 年収が低い・・・
  • 転職したばかり・・・
  • 自営業者・フリーランス
  • フリーター
  • 持病があったりして、団体信用生命保険に加入できない

いろんなケースがあります。いくつかご紹介します。

–消費者金融やクレジットカードのキャッシングの借り入れがある・・・

負債がある、過去にあったなどの場合、現状の信用情報をチェックすることで、信用情報を確認することが出来ます。信用情報とは、各金融期間がお金を貸す前にチェックする情報で、過去に借入の際に返済がキチンと行われていたかどうか?をチェックするものです。これは、金融機関毎にローンを実行して良いものかどうか?を判断する基準になっていますので、確認してみるといいです。これは、過去に債務整理したなどの方も確認はしておいたほうがいいです。

個人の信用情報:個人の信用情報(本人の属性、クレジットカードやキャッシングの契約状況、借入・返済などの取引状況など)の収集と管理です。毎月の返済状況だけでなく、延滞情報や債務整理の情報も管理しています。

信用情報は下記より情報開示を請求することが出来ます

 

・CIC:http://www.cic.co.jp
・KSC:http://www.zenginkyo.or.jp/pcic/
・JICC:http://www.jicc.co.jp

 

情報開示などに関する詳細の情報はこちらで確認することが出来ます(参考にできます)

–年収が低い・・・転職したばかり・・・

年収や転職したばかりです。そういう方は住宅ローンが組めない、そう言われているケースは多いです。しかしながら、金融機関によって要件に差がありますので、各金融機関で確認してもらうことが必要です。

この年収なら通る、この勤続年数なら通る、といったことはわからず、ローンを申し込まないとわからない、
ということが実態です。

では、どうすればいいのか?といえば、一つ目には「仮審査」ということが各金融機関では実施することが出来ます。そこでローンが通るか通らないかは、わかりませんが、審査をできるかどうかはわかります。まずはスタートはここから、ということになりますね。

しかしながら、この場合ですとやはり、ローンを組めたとしてもその後の支払いをし続けられるか?コレが重要な事となってきます。
最初にすべきことは、『資金計画』『ライフプラン』によって今の現状と今後の流れを知ることが必要です。そちらを同時並行で進めていくことがおすすめです。

仮審査やライフプランなどここで疑問に思ったことなどあればお気軽にメール下さい。

参考記事▼

ライフプランは必須
ライフプランの作り方

 

–持病があったりして、団体信用生命保険に加入できない

団体信用生命保険とは、ローン契約者がお亡くなりになった場合や高度障害になった時などに、ローンの残高全額を「団体信用生命保険」で払ってもらい、ローンがなくなる、という制度です。

この場合は、各銀行で確認するか、フラット35でローンを組むことが必要となります。フラット35は、団体信用生命保険は任意で、強制ではないという特徴があります。

–まずは通して2年頑張って、借り換えという方法

銀行がお金を貸したくない人はどんな人か?と言いますと、こんな人です

 

■お金を返さない人

■税金を払わない人

 

です。つまり、「返済実績」ということが非常に重要ということです。一度ローンを組むことさえできれば、

「借り換えする」

という可能性が生まれてきます。ただ、借り換えの際も「審査」はありますので、やはり「借り換え」できる状況にしていくことがすごく重要となります。

–まとめ

 

その他いろんな心配もあるかもしれませんが、繰り返しになりますが、ローンが通ってもその先の長いローン返済の期間があります。また、ローンを返済しても「リフォーム」や「管理費」「固定資産税」などの費用は別途必要となります。

頭金の準備やライフプランニングによる「資金計画」また、現状の「家計の適正化」は必須、ということになります。

質問やご意見などありましたらこちらから

 

-いくらまで住宅ローンを組めるのか?

コレもよく相談を受けるお話ですが、試算や目安のつもりで、年収から借入可能額の目安を確認することが出来ます。
ちなみに自営業者の所得は確定申告上の「課税所得」です。わからない方はお気軽にメール下さい。

 

フラット35(固定金利)

 

しかし、他にローンがある場合は、借入可能額からそのローンの額が惹かれる形になりますので、住宅ローンを活用して住宅を購入したい場合の家計は「健全にしておきたい」ものです。

いくらまでローンを組めるか調べてみる

ー頭金は必要か?不要か?

よく広告などで、「頭金ゼロ」などの文言を目にします。率直に「ローン」という観点から言えば頭金はあったほうがいいです。出来る限りあったほうがいいです。なぜかというと、頭金は、元金を減らすからです。は?という感じですが、3000万円の住宅ローンを組んだとして、30年とか35年とかの期間返済すると、3000万円でなく、4000万円とか4500万円になったりします。金利等にもよりますが、これは、元金+金利の合計です。最初に現金があればローンを組む金額が増えるので、必然的に「利息の額が減る」ということ、ということは、同じ期間で比較するなら『返済額が少なくなる』ということです。

しかしながら、先ほど、『ローンと言う観点から』と言いましたが、毎月の返済額としては『たくさんあったほうがいい』のですが、頭金で持っている貯金を減らすことによって2つのデメリットが出てきます。

それは、

  • 緊急時の予備のお金が減ること(病気や転職・失業など)
  • 低金利のため有利に運用できれば、もっと得する可能性もある

ということです。

–住宅ローンの頭金「あり・なし」の比較

例えば、3000万円をフラット35(期間35年)でローンを組み、300万円を頭金にいれた場合と、3300万円をフラット35でローンを組み、頭金なしの場合、金利2%で比べてみましょう。

 


頭金あり(借入額2700万円)の場合:

月々の返済額:7.7万円
総返済額  :3,202 万円

頭金なし(借入額3000万円)の場合:
月々の返済額:8.5万円
総返済額  :3,557 万円

 

返済額の差は、合計355万円ということになります。金利がコレよりも高ければもっと多くなり、低ければもっと低い数字になりますね。

大きな違いは出ますが、仮に300万円が400万円、500万円と資産を増やすことができる、そして、緊急時のお金としても使うことも可能かも・・・そういう金融商品に巡り会えるなら、もしかしたら無くてもいいかもしれません。

一番いいのは、頭金もそこそこいれて、かつ、有利に運用することですが・・・

ちなみに、『有利に運用』はもちろん可能ですし、住宅ローンと別の話でもありませんので、ここはセットで考えておくと、
今にとらわれず、将来を見据えた『賢い住宅購入』ができるのではないでしょうか?

ちなみに
年利1%の複利運用ですと、300万円の35年後は税別で425万円です。

さらっと書きましたが、あまり難しく考えずに。シミュレーションも直ぐに出来ますので、聞いてくださっても大丈夫です。

ー固定金利か?変動金利か?

住宅購入時の営業マンはあたりまえのように「変動金利」でシミュレーションしてくる方と「フラット35」でシミュレーションしてくる方と2種類います。が、この違いは、その業者が「フラット35」の代理店かどうか?だけの話です。そこはあまり重要じゃないし、その方々はそれほど住宅ローンに詳しくないです。

固定金利と変動金利をミックスしてとかいろんなことをする方がいますが、シンプルに、固定金利と変動金利のメリットとデメリットだけ知って、判断基準を持ちましょう。

では、行きましょう。固定金利から。

–固定金利のメリット・デメリット

 

固定金利のメリット:

  • 借入期間中、一切金利が変わらない
  • 借入期間中、一切返済額も変わらない
  • 市中金利が上昇しても、ローン金利は変わらない
  • 将来の支出や資産の予定が立てやすい
  • 金利が上昇する事が予測される場合はお得になるケースが多い

固定金利のデメリット:

  • 変動金利よりも金利が高い
  • 借入期間中、金利が継続して、低下する予測が立つ場合は不利になるケースが多い

 

ローンを決めた時、契約した時とその後の状況が変化しにくく、将来に渡って予定と違う、ということはないのが固定金利の特徴です。

では、変動金利を見ていきましょう

 

変動金利のメリット:

  • 固定金利よりも金利が低い
  • 固定金利よりも月々の返済額が少ない
  • 金利が上昇しても5年毎、1.25倍以上の返済額にはならない

変動金利のデメリット:

  • 総返済額の予測がつかない
  • 金利が上昇すると、返済額の比率に比べて、返済額のうちの元金への返済が少なくなる場合もある
  • 金利上昇のリスク

 

こうなります。じゃ、どっちがいいの?という話になりますが、

それぞれのポイントと相性は下記のように考えるといいと思います。

 

固定金利を選んだほうがいい人

  • 先のことがなるべくわかる方がいいと考える人
  • 金利が今のままではないと思う人(ずっと一緒はありえない)
  • 計画性を重んじる人

変動金利を選んだほうがいい人

  • 今の返済額が少なければいいと考える人
  • 必要に応じて借り換えを行えば大丈夫と考える人
  • フレキシブルに収入と支出がコントロールできる人
  • 金利上昇時は、固定金利商品も金利上昇し、借り換えが難しい場合がある

 

と、書いてみましたが、その通りのところもありますが

  • 金利は一定ではない
  • 収入が上がりにくい状況でもある
  • 今の金利は歴史上超低金利時代

こう考えて、自信のライフプランに沿った形で決定していくことが重要だと思います。

ちなみに、固定金利選択型変動金利という物もありますが、固定の期間が設けられているもののその後変動金利になりますので、変動金利を選んだのと同じ。と認識しましょう。

この話題には、参考記事『金利上昇で困る人は多い』を読むと更に理解は進みますが、ひとまず読み進めてみても大丈夫です。

※スポンサーリンク

ーー金利上昇のリスクヘッジ(変動金利の方向け)

何にでもリスクはつきものです。ちなみに銀行預金にもリスクはあります。それは、インフレと銀行破綻です。
そんなことないだろう、と思っていればそれはリスクではないですが、そういうものです。

変動金利の中で、金利上昇リスクと書きましたが、どういうことかといえば

  • 予定通り返済が終わらない
  • 月々の負担が増える

あまり良い感じではないです。そうなるとリスクヘッジは必要です。ここでは○○をやりましょう、という話はしませんが、参考記事『金利上昇で困る人は多い』の中にリスクヘッジという項目がありますので、INDEXより探してご覧いただくと良いです。
お金のことはセットで考えると得する・損しない

と考えています。お金の扱いで大事なのは、「複利」「分散」「時間」です、これを操りながら、リスクヘッジをすればあなたの生活は盤石なものとなるでしょう。

–固定金利だって、変動金利でも借り換えは出来ますよ

もしコレを読んでいるあなたが、もう住宅ローンがあって、2年くらい経過していたり、残債が1000万円以上ある方なら特に、
借り換えもできたりします。

参考記事『住宅ローンの繰上返済はむしろ不利!?』に書いてありますが、特に一つのことに固定せず、全国の銀行から選んで提案してくれるサービスなどもありますので、確認してみるのも良いかもしれませんね。

借り換えサービス『3分借り換え診断』

-『月々の支払い額は今までと一緒』が危険!?

あえて書きましたが、そう良い話はないと思います。普通に計算すればそれ以上の出費は出てきます。
ここまで書いていることをご理解いただく方であれば、ご納得も行くと思いますが、

こういう宣伝文句に気をつけてちゃんと確認してみましょうね!

という思いを込めて、描かせて頂きました!

ー住宅ローン控除で得をする

言葉では聞いたことあるけど、それってどんなんですか?とお思いの方も多いと思います。シンプルに言いますと、10年を超える住宅ローンを組んだ人には、税金の特典をプレゼントします、と言うものです。

プレゼントというよりかは、会社員の方であれば所得税は給料から毎月引かれていますが、それを条件に合わせて確定申告してくれれば(会社員は最初の年だけ)戻しますよ、という制度です。

正確な名前は、「住宅借入金等特別控除」いきなり堅苦しくなりましたね。国税庁のHPから言葉をお借りしますと、
正式にはこういうものです。

住宅借入金等特別控除とは、個人が住宅ローン等を利用して、マイホームの新築、取得又は増改築等(以下「取得等」といいます。)をし、平成33年12月31日までに自己の居住の用に供した場合で一定の要件を満たすときにおいて、その取得等に係る住宅ローン等の年末残高の合計額等を基として計算した金額を、居住の用に供した年分以後の各年分の所得税額から控除するものです。

–控除を受ける方法

控除を受けるには、「確定申告」が必要です。色々しなければいけないことが増えて大変!

そう思う方も多いかもしれませんが、簡単です。どうすればいいのかといえば、

「税務署」に行くだけ

です。行って

住宅ローン控除なんですが・・・

というだけで、その後は、税務署職員さんが優しく説明してくれますよ。

会社員であれば、コレは1回だけです。2回目(2年目)以降は、会社の『年末調整』でOKです。

各サイトを見ると、確定申告書をHPからダウンロードしてとか、事前に税務署に貰いに行ってとか
色々書いてありますが、事前に時間がない人でも、行けば優しく教えてくれますから大丈夫です。

下記の書類のみ持参しておけば万全です。確定申告書は税務署で作成できます。(初めての人はコレが一番のおすすめです)

事前に必要な書類

1. 勤務先の源泉徴収票
2. 金融機関等からの住宅ローンの借入金残高証明書
3 土地・建物の登記簿謄本
4. 売買契約書または建築請負契約書
5.マイナンバーの本人確認書類

 

税務署における注意点があるとすれば、2月16日~3月15日が納税の期間ということもあり、混み合っています。しかしながら、
還付については(控除を受ける場合等)なにも2月16日を待つ必要はないです。
1月中ならそんなに混み合っていることもないでしょうし、職員さんも余裕があるので安心ですよ。

–実際どれくらい得するのか?

随時シミュレーションできますので、ご希望の方はお気軽にご連絡下さい。
こちらのサイトからも自分でシミュレーションできます

実際どれくらい得するのか?調べてみる

ちなみに面倒な人のために、シミュレーションしたものをお見せしたいと思います。

前提条件▼

・ローン残高3000万円
・ローン開始2017年8月
・金利(固定1%)

この場合の最大控除額は、

2,636,103円

こんな推移です。

もちろん、支払った所得税よりも多く返ってくることは(還付されることは)ありませんので注意してほしいですが、
コレだけの税金をお得にしてくれる制度です。

こういう部分は、住宅購入の最大の利点と言えるでしょう。

ー生前贈与で住宅を手に入れたい

お問い合わせ下さい。お問い合わせはこちら

トップへ戻る

現金一括購入の心配事

–現金一括で住宅を購入

この記事を書いている、私は、2015年に一戸建てを購入しましたが、住宅ローンがありません。

よって、現金における購入なので、今までお話をしてきた住宅ローンのメリットや固定金利/変動金利、またローンを組んでいたほうが、頭金を入れるより得だとか

そういう恩恵に預かることはありませんでした。しかしながら、

『負債がない』

という『安心感』は確実にあるのは事実です。え?なんでローンくまなかったの?
よく聞かれる話ですが、

私は2013年に独立をしました。検討段階ではほとんど独立直後です。
正直、ローンは厳しそう・・・

独立直後は経費もかかります。きちんと確定申告・決算を行うと、ほとんど利益がでません・・・
時期を待つという選択肢もありましたが・・・・

ただ、独立当初とはいえ、
売上はそこそこあったので、
だったら、
売上もアップダウンはあるだろうし、

今現金があるならコレを

色んな意味で資産に変えてしまおう!

ということで小さいながらも一戸建てを建てたのでした。

ローンを組む方もそうですが、決済と言うのは1回ではありません。
苦労はしてないですが、ちょっと心配になったことをお話します。

–決済の回数は3回

一戸建てやマンション、新築・中古と決済するお金の種類や時期は違いますが、ここでは一戸建てを例にお話しましょう。
・土地の契約の際:不動産会社で、「司法書士立ち会いのもと」売り主と契約を交わし、振込。

(イメージでは現金を手渡しだったのですが、今は振込みたいですね・・・)

・上棟
・引き渡し

こうなります。何回もあるので、ちょっと不安になる、のですが、現金一括で購入するとその後の費用は固定資産税だけです。
あと、リフォーム。

こういう方は少ないかもしれませんが、疑問点等あれば、お気軽にどうぞ!

ライフプランニングは必須

住居・住宅は生涯の中で最も高い買い物、と言われています。
「私はマンションを衝動買いで買いました・・・」
なんて言っている人もいますが(笑)ローンを組んでいるので、実際は、買えていないわけです^^;

その後は、

住宅という資産を手にしながら、負債を減らし、ゼロに向かう

という作業に入るわけです。ドライな感じですけど・・・でも、欲しい家とほしいライフスタイルが手に入るので、楽しみが倍増することが何よりです。

今時、

・住宅ローンが払えない
・家を手放すことになった
・あの時、ああしていれば・・・

と嘆く人の声はあとを絶ちません。

実際に

1万人以上の方が住宅ローンで破産している

らしいです。ということは、です。
「FP」や「お金の専門家」を名乗る人が機能していない証拠・・・とも言えますし

だって

住宅購入は

・家を売る人
・家を仲介する人
・お金を貸す人

でほぼ成り立ってしまうわけですからね。以前に北川景子さんの主演の「家売る女」というドラマが有りましたが、ああいう営業の方から買いたいものです(^o^)

あなたのその後を守る役目の人はここにほぼ存在しないわけです。住宅メーカーが点検に来ますが、ローン大丈夫ですか?って言いに来ないですよね、銀行員が・・・だからこそ、下記のことをちゃんとしておくと

あなたのライフスタイルは盤石です

と言いたいわけですね。大切なのは、

今、将来においてわかっていることに事前に手を打つこと、です。

先延ばしにはしないほうがいいです。

だからこそ、私がいるって思っているのですが・・・

ここでは自分でできる方法をご紹介していきたいと思います。一つ一つ解説と参考記事をご紹介していきたいと思います。

ー家計の見直し

まずはここからです。

これまでの家賃と同額で家が買えます

という謳い文句は嘘だ、そんな話をしましたが、例えそうだったとしても、
確実に生活環境が変わることは事実です。

家が広くなれば置くものも増えます。今まで必要なかったものも買いたくなります。だからこそ、これからの話をする前に今、という現実を少し見つめてみてはいかがでしょうか?

まずは、『ライフプランの作り方』をじっくり読んで、実施してみることが有効です。

ライフプランとは、毎月の家計と今後のシミュレーションができ、今やることを明確にするためのツールです。
もちろん初回無料で一緒に作成することも可能です。スカイプでも出来ますので、お手伝いはできます。まずはざっと見て、自分でやってみて下さい。(メールセミナーでも詳しく解説してますのでよろしければそちらもどうぞ)

–ライフプランの作り方

 

ライフプランの作り方(クリックするとその見出しに飛びます)

ライフプランとは?

ライフプランが必要なわけ

ライフプラン作成の手順

問題点の発見方法

対応策

まとめ

メールセミナー・ツールの受取方法

 

※初回無料の個別相談で、一緒にライフプランを作ることも出来ます。お問い合わせはこちら

ー貯蓄方法の見直し

貯蓄方法をなぜ見直すのか?という話ですが、家を買う時、大体の方は一文無しになります。
コレは言いすぎですが、「家を買うことに気を取られ」その後ローンやら、リフォームやら、外構やら、とにかく色々なことに気がいかなくなるものです。

貯蓄や資産形成というのは、1年や2年の短期決戦では無く、「長期が基本」です。
だからこそ、一番お金を使うときこそ、このことを考えておくことが重要、ということです。

1万人の住宅ローン破産者の方のおそらく9割以上の方はコレをしていなかったのではないかと思います。

では、どうすればいいのか?

ということですが、ポイントを確認して下さい。

 

ポイント①▼

毎月一定額を貯蓄する

この見出しからすると「投資をしろ」とでも言われるのかと思った、という方もいらっしゃるかもしれませんが、コレが何より基本です。世界中の投資の権威の方々はみなここからスタートしています。

「収入の2割は貯金する」から始まっているのです。もし出来ていない方はまずはいくら、と決めてやってみましょう。
強制力といって、

すぐに引き出せない例えば「社内預金」「確定拠出年金」「積立投資」「保険」などですることで、つい使ってしまうということがなくなります。
商品選びは、根本的な選び方がありますので、ご注意くださいね。

メールセミナーでは具体策をお話しています。ご希望の方はご登録下さい。

ポイント②▼

今ある貯金の3割~5割は銀行預金から別のところへ移す

「緊急予備資金」という考え方の元、一部は銀行に、そして、一部は資産形成として別の場所に移す事は重要です。
将来起こるであろう

・年金不安
・インフレ
・教育費上昇

などの不安からあなたの大切なお金を守るためにも、重要です。

しかしながら、自己責任、自分で責任を負える範囲で、かつ正しい知識の元行いましょう。

おすすめのポイント
・期間がすぎると元本がある程度保証されている(最低保証など)
・通貨分散(はじめは米ドルから)
・5~10年は使わないと決めておく
・複利運用(引き出さずに、利息・利益を再投資する)

ポイント③▼

国内外の生命保険を活用する

生命保険を貯蓄として活用することが出来ますが、「年金保険など」お聞きになったことがある方も多くいらっしゃると思います。貯蓄として活用することができると言うのは、国内の変額年金や変額終身保険を除いて、
将来の受取額が確定している場合が多いからです。しかしながらメリットとデメリットがあります。

メリット
・将来の受取額が確定してかつ銀行より有利に受取額を増やせる
・生命保険料控除や個人年金保険料控除などを受けることができる
・法人では「経費」になったり、「社会保険料削減」に使える
・一部の国内外の生命保険は4%前後の利回りが期待できたりする

デメリット
・プランのほとんどが数十年元本割れ
・変額終身・変額年金は受取額が保証されていない
・インフレ時、価値が目減りする(円建て)
・短期で解約すると損をする場合が多い

資産形成の話は
・保険屋さんに聞けば「保険が一番です」
・証券会社に行けば「投資信託がいい」
など

聞く相手によって言うことが変わりますが、ライフプランとにらめっこすることで、何が一番いいのか?がわかってくることは事実です。

まずは、これらのポイントだけ押さえておけばよいでしょう。

ー保険の見直し

保険見直しを正しくすると、確実に資産を増やしつつ、生涯支出を減らしたり、不安を減らすことが出来ます。が、
これらの方法はかなり長くなるので、ここでは参考記事の紹介をしたいと思います。

生命保険料を適正にするために3つの方法があります

ⅰ:今の保険料を安くする
ⅱ:生涯の保険料を安くする
ⅲ:将来の受取額を多くする

コレに尽きます。近頃はⅰは出来ている方が多いです。しかしながら、他の視点を持つと、「アーしておけばよかった、こうしておけばよかった」となるケースは多いですね。

どれが一番か?は自分が一番いい方法を選べばいいわけです。

–参考記事

保険見直し大百科
保険料リボ払い化していませんか?
保健関連記事

ー通信費の見直し

端的に申し上げますと、「格安SIM」と「ネット費用」が節約ポイントとなります。

通信費は、今の時代大きな支出となってきておりますし、生涯支出と考えたら、かなりの額になります。
例えば月々スマホ代が1万円、夫婦で2万円とした場合、

40歳の方であればあと40年は使い続けそうですよね?

すると

2万円×12ヶ月×40年=960万円

かなり大きな支出です。生命保険と同じくらい?だから最近では「格安SIM」とかそういう話が多いわけですが、
「格安SIM」はとても有効です。

まずは下記でシミュレーションも出来ます(エックスモバイルの例)
詳しくはお問い合わせいただきたいですが、ちょっとやってみて下さい。すごく違いが出ることはわかります。

シミュレーションはこちら

ー車の経費の見直し

おすすめ記事

車の経費を見直す方法

ユーザー車検で経費削減する方法

 

住宅を持つことで発生するランニングコスト

住宅という資産を持つと、ランニングコストというのも発生します。だいたいのものはなんとかなるもので、このランニングコストに苦しめられることはあまりないと言いたいですが、知っているか?知らないか?手を打ってあるか?そうでないか?で大きく変わりますので、この先もご覧ください。

ー引っ越し

これは当然といえば当然ですが、引越しをご経験された方はおわかりかもしれませんが、コレも結構な出費です。
ちなみに私は200M先に引越したので全部台車で運びました(笑)

そういう方はおそらくかなり少ないはずです、と言うかコレを読んでいる人の中にはいないと思いますので、引越しの費用など解説しようとしたのですが、

シミュレーションサイトがあります。
ここに条件が違いますからね。ただ、引越し見積もりサイトは、申し込み直後からすごく電話かかってきますので、要注意です(笑)

おすすめシミュレーションサイトはこちらから

 

※引越しといえば・・・

住む家のお隣さんの情報、結構大事です。この話はよく聞くのですが、

・ネコが放し飼いでうちの庭にうんちする

とか・・・(これはうちのことですけど(笑))

近所のもめごとなどもありますので、少しだけ木にしておくと良いかもしれませんね。

ー火災保険

火災保険を比較する

ーー地震保険は必要か?

 

ー固定資産税

毎年のランニングコストとしてかかるのは「資産」である以上

「固定資産税」がかかります。固定資産税って何か?という話ですが、

課税対象は土地家屋・有形償却資産である。このうち土地と家屋については登記簿等で実態を課税団体である市区町村が把握可能であるのに対し、償却資産については登記等により把握することが出来ない。この為申告により償却資産を把握し課税をする方式を取っている。自己所有ではない建物内に行なった造作については、地方税法第343条第9項[1]の規定を適用することを条例で規定している団体に限り償却資産として申告をする必要がある。

ウイキペディアより

実際どれくらいかかるんだろう?というのが素直が疑問だと思います。

計算方法はこちらのサイトで確認できますよ。

東建コーポレーションさんのサイトでシミュレーションができるようです。
目安としてご活用くださいね。

シミュレーションはこちら

-リフォーム

今すぐではないですが、10年後、20年後、30年後とときがすぎるに連れて必要性が出てくることは予測ができます。
マンション等でも内装をリフォームしたりとか・・・一戸建ての外構や外壁などなど・・・

大手の住宅メーカーさんでは、フォローがあるようですが、そうでなく自分で業者を探す場合、もめごとも多いようですので、事前の情報収集は必要かもしれません。

またリフォームの際のお金でローンを組む場合は今よりも金利が高いですので、そちらも注意です。

–リフォームの相場

こちらのサイトで目安が確認できます

ー保険料(国保の人)

ーネット回線

ーケーブルテレビ・CS等

相続資産としての住宅の価値

この際だから断捨離(メルカリの活用法)

メルカリで不用品を売ってしまいましょう!

人生楽ありゃ苦もあるさ

いかがだったでしょうか?

この記事は最終的に15000字を超えました。
普通の書籍を2000円くらい払って読むのと同じ量です。

しかしながらこの記事は無料です(いつ無料で公開をヤメるかはわかりません)
そして、現実に即した、すぐに使えるノウハウを提供したつもりです。

この内容を是非あなたの夢のマイホーム取得前後にお役立ていただければと思います。

人生は、

良いときもあれば、悪い時もあります。

が、

良い時に悪いときのことを少しだけ対策を打っておくだけで、

その幅が少なくなるものです。

 

ここまで長い文章を読んでくれてありがとうございます。

 

参考記事一覧

住宅購入大百科
ライフプランの作り方
相続対策大百科
車の経費を見直す方法
■ユーザー車検で経費削減する方法

各種診断・お問い合わせなど

下記のお問い合わせ欄より、

  • もっとこんな話を記事にして欲しい
  • 純粋なお問い合わせ
  • 記事に関する疑問・質問
  • 記事に関するご意見
  • 新規住宅ローンの診断
  • 家計の診断
  • 生命保険の診断
  • その他

お気軽にお問い合わせ下さい。下記より必要事項をご記入の上、送信して下さい。

↓↓↓

個人情報保護方針に同意する

確認画面は表示されません。上記内容でよろしければチェックを入れてください。

人気!老後の年金を増やす4ステップ講座はこちら

支払い方法を変えて、保険を節約する7つの方法

ファイナンシャルプランナーの阿久津和宏です。

 

支払い方法を変えるだけで、保険料が削減される方法があります。

ここで、
幾つかの方法を解説したいと思います。

 

「スキル」と「事務」だけで変化してしまうので、

結構簡単です。

できることだけやってみてくださいね!

 

①保障内容事体を下げてしまう。

  入院日額10000円を5000円にすることや、なくなったら5000万円

  を3000万円にするなど

  →皆さんが自分で考える方法です。しかし、何のために入ったのか?

    考えると・・・

    保障を下げる前は入院すると1万円、下げた翌日に入院したら

    5000円。

    ちょっと踏みとどまりましょう、という方も多くいらっしゃいます。

②保険の期間を短くする。

  ”一生続く保険”を60まで、とか、10年更新とかにする。

  (今の保険料は安くなります。結論から言うとトータルは高くなります。ずっと入っていれば・・・)

  ※別の機会に詳しく説明しますね

  これは、①の例のようにはなりません。保障内容は同じでいいのです。

③保険会社を変える

 (全く同じ保障内容で比較することは非常に難しいですが、これも一つの

  方法です)

  ※どこの保険会社がいいんですか?の質問をよくうけますが、

   基本的には答えられません。なぜなら、どこの保険会社も素晴らしいし、

   特徴もあり、自分に合ってるかどうかが判断基準だからです。

 

 ただ、TVCMや広告だけでなく、きちんと本来の目的やこうなったらどう・・・

 などの部分も考えて。

 ファイナンシャルプランナーや保険会社への確認をきちんとしたほうがいい

 ですよ。

④払込方法を変える

  保険会社によって取り扱いない場合もありますが、例えば、口座振替を

  クレジットカード払いにすると、『ポイント』が付きますよね。

  女性の方々は特に喜ばられる方が多いですね

  100円に1ポイントだとすると、月々10000円の保険料を払っている

  人だと、月100円、年間1200円。

  何年か経つと、ただでディズニーランドに行けますね!

⑤年払い・半年払いにする

  月々を年払いにすると、年間数パーセントの保険料が安くなります。

  (ご自身のご加入の保険会社に確認してください)

  先日このアドバイスをした私の知り合いが保険会社に確認をしたところ、

  月払い保険料 15309円→年間183,708円となるところが

  5000円くらいお得になったと話していました。

  細かいところは覚えてないので、ご自身でご確認くださいね!

  ちなみに、国民年金にご加入の方もこういう方法が取れてお得になる

  そうですよ!

  詳しくはこちら・・・

  http://www.nenkin.go.jp/n/www/service/detail.jsp?id=3763

⑥前納する

  来年分や再来年分の保険料もはらってしまう。

  すると、年払いでお得になった文より、さらにお得になります。

この辺りまで来ると・・・

 「あればね、お金が・・・」という声も聞こえてきそうですが、

上手にやりくりする知識を持っておけば、あるときにお得にできるんです!という

お話ですよ。

⑦まだありました。

 団体扱いにするという方法もありました。

 口座振替で保険料を払うのでなく、給与天引きという形をとるという方法です。

 これも少し保険料が安くなります。

 これは、国内生命保険会社ですとあまりないかもしれませんが、外資系の

 保険会社ですと、口座振替で加入していたんだけど、実際は自分の会社に

 その制度があったら団体扱いに変えられます。

 あまり案内しない保険会社もあるみたいですね。ですので、そのあたりは、

 保険の担当者やご自身の会社の人事部にご確認くださいね!

他にもたくさんあるのですが

 専門的な知識などなくてもこれだけ、お金を自分のもとにとどめる作戦です。

一つでも思い当たる、いいね!っていうお話がありましたら、試してくださいね。

 

年金や自動車税等も同じ対処法で支払額を減らしたりすることも出来ますので、参考にしていただければ幸いです。

 

今日もここまで読んでくれてありがとうございます。

 

参考記事

 

生命保険は、同じ契約内容でも受取額が変わる!

生命保険料控除ってどれくらい得なんですか?

保険料・・・リボ払い化していませんか?

保険関連記事一覧

 

個別相談・メールセミナー

金利上昇で困る人は多い!?

この記事はこんな人におすすめです!

金利上昇リスクということを聞く機会も多いかもしれません。

「え?なにそれ」という方も多いと思いますが、今は歴史上最大の超低金利時代で、バブル崩壊以降、ずーっと金利が減り続けています。

金利が上昇するってどういうことなのか?金利上昇すると何が困るのか?を解説します。金利というと、金融の専門家的な皆様の専門知識のオンパレードで難しいので、この記事がお役に立てれば幸いです。

こんな方におすすめの記事です。

  • 金利が上がると得する、と思う
  • 金融資産が預金以外ない
  • 不動産投資をしている
  • 債券投資をしている
  • 住宅ローンがある
  • 一時払い終身保険に資産の一部がある

こんな方は、読んでみて下さい。

金利上昇って?

ニュースでよく聞く、「長期金利」が上昇するということです。
そもそも「長期金利って何ですか?」という話ですが、

ウイキペディアで検索するとこう書いてあります。

長期金利(ちょうききんり)とは、償還期間の長い債券や満期までの期間が長い金融資産や負債の金利。期間が1年未満が短期とされ、1年以上が長期とされることが多い。残存期間が10年に最も近い国債の金利が日本では代表的な長期金利である。

ちょっと解説必要な用語がたくさん出てきているのですが、主に、『日本国債10年』が中心

と考えておくと良いです。でも、長期金利が上がるということは、「預金金利が上がっていいことなんじゃないの!?」と単純なものでもありません。そのメリットやデメリットとなる

金利上昇のメリット・デメリット

金利上昇のメリット(可能性)

可能性と書きましたが、必ずそうなると言い切れるものでもないのは事実ですが、一般的にはこうなると言われています、ということを記載しています。金利上昇すると、こんなメリットがありそうです。

  • 預貯金の預金利率が上昇
  • 労働賃金の上昇
  • 固定金利の借入
  • 不動産価格の上昇
  • GDPの上昇・株価

こんなメリットがありますが、反面、こんなデメリットもあります。

金利上昇のデメリット

  • 変動金利のローンの負担額が上昇
  • 日本国債などの利払いが増える(政府)
  • インフレ・物価上昇
  • 国債等の債券の価値が減る

他にも予測されますが、一般的に私たちに影響しそうなことはこんなところです。

金利上昇で困る人

上記の観点から、金利上昇すると困る人が見えてきます。デメリットの項目と具体的に困る人はこんな人、
を解説します。

変動金利のローンの負担額が上昇

ローン金利は長期金利に影響するため、固定金利の場合は融資実行時の金利で変わりませんが、変動金利の場合、半年に一度金利が見直されるため、負担は上昇します。

例えば、住宅ローンを変動金利で借りている場合。負担は上昇します。こういう場合、
「金利が上がりそうな時に固定金利に借り換えすればいい」
という方がいますが、そういう場合、既存の固定金利商品に借り換えできなくなっていたり、固定金利自体が上がっていることがありますので、コレはうまく出来なそうですので、注意が必要です。

また、不動産投資のために、ローンを組んだ場合。も、コレに当たります。
例えば、毎月の返済額が10万円、家賃収入が12万円だった場合、2万円のプラスの収入となるわけですが、
コレが、毎月の返済額が12万円、家賃収入が12万円になれば、プラスマイナスゼロ。空室が出れば更にリスクといえます。
「じゃあ、家賃を上げればいい」という考え方もあります。バブル時など、金利や物価上昇に応じて、家賃も上がってきた
という歴史もありますが、コレは今と昔では同じようには行きません。

といいうように、一般的にローンを組んでいる人は金利上昇で損する人、
と言えるでしょう

 

国債などの債券の価値が減るので・・・

細かい話は別途させていただきたいのですが、長期金利の代表的存在である、個人向け国債10年などを保有している場合、金利上昇時に売却・手放そうとした場合、損する事があります。

債券は、金利が上昇すると、債券価格が下がります。
債券投資とは、満期が来るまで利息が半年に一回支払われ、満期が来れば、預けたお金が全額、返ってくるということで、安全な投資法ですが、

唯一の弱点が、これです。

期間中に金利が上がって、その時に売ろうとした時

です。

物価が上昇するということは全員!?

金利上昇時は、インフレ=物価上昇が懸念されます。すると対象者は『全員』または、日本円のみ、銀行預金のみの資産管理をしている人は間違いなくリスクと言えます。

物価が上昇するので、基本的に出費が増えます。ただ、歴史上、インフレとともに、賃金も上がってきたという背景はありますが、将来が明るい状態でない今、そんなに上がらないと思っておくことが懸命といえる、
といえば、「たしかにそうだね」という方が多いのではないでしょうか?

そうなると損する人は、

  • 日本円のみ保有している人
  • 銀行預金・生命保険が資産の主となっている人
  • インフレ・ヘッジできる資産を持っていない人

となります。

ちなみにこれはどういうことか?という話ですが、

例えば、ガソリン。

インフレによって、1L100円が1L200円になってしまった

とします。

1万円のプリペイドカードで以前は100円だったので、100L給油することが出来ました。
でも、200円になってしまったので、50Lしか給油できなくなってしまいました。

つまり

インフレになると、『お金の価値が下がる』

ということになります。なぜ日本円だけじゃダメなのか?といえば、円資産に金利のつく金融商品があまりないともありますが、日本円は、他の記事でもお話していますが、他国の状況に左右されやすし、他国の債券を見ても金利が高いです。よって、通貨分散は必須ということになりますね。

ちなみに、生命保険でいくらお宝保険だと言っても、それは払った分に対しての戻りが多いと言うだけで、
戻ってくるお金自体は価値を落とすということと、保険は基本的に9割以上は固定利率と考えていいので、
インフレヘッジはしません。

インフレヘッジについては、対処法でもうちょっとお話します。

国債の利払いが増えるということは損するのは政府じゃないの?

国債の利払いは当然増えます。が、損するのは政府だから関係ない・・・
これは安易な考えと言っていいかもしれません。

政府の収入は50兆円くらい。これは税収です。
政府の予算は約100兆円。足りない分は国債つまり、借金をしてまかなっています。

借金の総額は1000兆円です。1世帯あたり○○百万円の借金とか聞いたことないですか?
ま、その話が正しい考え方かどうかは別として、

この借金という話ですが、国に貸しているのは、(国債を購入しているのは)
※国にお金を貸している人=国債を購入している人

金融機関、つまり、銀行や生命保険会社です。このお金はだれから集めたお金かといえば、あなたのお金です。

だから直接的じゃないけど関係するんですね。日本国債をデフォルト(いわゆる政府による自己破産)なんてないと思いますが、そうなってしまうとあなたの資産はほとんどなくなります。だから無関係じゃないんです。

多くの経済の専門家の先生たちが言っているのは、

ただ、少なくとも国債を発行し続けているうちは、破綻は絶対ない。ただ、国債を発行し続けている以上、インフレになっていく可能性は非常に高い。

と言われていますね。

じゃあ、どうすればいいの!?って話です。なんか私には無理そう・・・

そう思うのはまだ早いです。安心安全で簡単な金利上昇時のリスクヘッジ法を次にお話します。

金利上昇のリスクへの対処法(リスクヘッジ)

リスクヘッジの3つのポイント

  • 変動金利で返済額増加への対処法
  • インフレへの対処法
  • 日本円の信用不安への対処法(金利が上昇すれば日本円や日本国債への信用不安が予測される)

変動金利への対処法

一番いいことは、固定金利に借り換えておくことです。が今現在の返済額は増えることになるので、それが嫌だ!
ということであれば、ここでの対処法はないです。
そうなったときのために、コツコツ準備しておくしかないです。

ただ、コツコツ預金していても、インフレになれば意味がなくなることも多いので、
別の対策が必要です。

借り換えのお問合わせはこちらからお問い合わせ下さい。

 

インフレへの対処法

インフレ・ヘッジできるような場所に、金融資産を移す、積立する事になります。これは、日本の信用不安への対処と同じ対処法で問題ないと思います。

なぜなら、日本は物価上昇率世界でもすご~く下の方です。つまり、世界の金融資産は日本のバブル時のように、
金利がきちんと作用しないと魅力ゼロになるわけです。
(バブル時の生命保険だって、今ではお宝保険と言われていましたが、インフレになると損すると言われていたそうですよ)

じゃあ、どうしたらいいのか?安心安全で簡単な対処法をシンプルに解説します。

  • 通貨分散(世界一流通している、基軸通貨の米ドルを中心に分散)
  • ドル預金(預金者保護機構の対象外です)
  • ドル建て年金・生命保険・変額年金
  • ドル建てMMF(投資信託みたいなもの)
  • 海外に口座開設

など。。。

どれもなんかめんどくさそう、と思うのか?え?簡単そうだからやってみたいと思うのかはあなたの価値観次第ですが、ライフプランに合わせて組み込んでいくと、これらに対処することが可能です。

住宅ローンの繰上返済に当てることもできるかもしれませんし、
老後の資金にできるかもしれません。

金利上昇という言葉自体、20年間日本ではほとんど起こっていないため、あまり身近でなくなっているのが事実ですが、G20などニュース等で聞いたことあるかもしれませんが、

日本は世界中から、債務が多い、金利が上昇するかもしれない・・・

ということで、心配されている国でもあり、わたしたち自身が今できることをやっておく必要はあるかもしれませんね。

質問や疑問・感想はこちらからお気軽にご連絡下さい。
(お問い合わせのページに移動します)

 

メールセミナーであなたの家計が劇的に改善します。

動画でながら視聴したい方

 

 

 

 

(ブログの更新情報も必要な方には配信しています)

メールでじっくり読みたい方

生命保険は、同じ契約内容でも受取額が変わる!

生命保険の受取額が意外に増えない!?

そう思ったことがある方はおそらくとても少ないのではないかと思います。
それはそうですよね。受け取る機会は早々あるもんではありません。

生命保険を受け取る、ということは、以下の方法以外ないです。

  • 死亡保険金
  • 高度障害保険金
  • 解約時

の3つの時以外ないです。その他、契約者貸付とか配当とかそういう受け取り方もありますが、
実際には上記の3つです。

受取額が427万円も変わることがあります。その理由は、3つのパターンで変わります!

「契約に関わる理由」と「課税による理由」と「受け取り方」

それぞれお話をしていきたいと思います。

まず、「契約に関わる理由」

「契約に関わる理由」

と言ってもあたりまえのことなのですが、

「死亡保険金」「高度障害保険金」は同じ金額ですが、
この2つと、「解約時に返ってくる解約返戻金」

はまったく違うものです。

・定期保険

・養老保険

・終身保険

といった保険のカタチによっても違いますし、

経過年数によっても、年齢によっても違いますが・・・

それより、ここでとても重要なのは、「課税や受け取り方」が大きな鍵になりますので、続けてご覧いただければと思います。

課税による理由

生命保険は課税される税金の種類が「契約者」「被保険者」「受取人」によって変わります。幾つかのパターンでお話していきたいと思います。

補足ですが、言葉の解説です。「契約者」は保険料負担社、「被保険者」とは保険を適用する体を持つ人、受取人とは保険金や給付金を受け取る人、ということになります。ちょっと乱暴ですみません。
こちらを見ると正しい言葉がわかります。

Aさん、Bさん、Cさんに置き換えてお話をしていきたいと思います。

契約者:Aさん、被保険者:Aさん、受取人:Bさんの場合

つまり、Aさんが保険料を負担していた契約で、Aさんがなくなったので、Bさんに保険金が支払われる、という状況です。この場合、受け取るBさんは税金を払わなくてはいけない可能性がありますが、Bさんのお金にはどんな課税がなされるのでしょうか?

この場合は、Bさんは「相続税」を課税されます。生命保険は、確実にまず金額を受け取れます。その後、相続税の計算をして相続税を納税する形となります。

※生命保険金には非課税枠があります。500万円×相続人数の金額が非課税となります。
※相続税の非課税枠:3600万円+600万円×相続人数の金額が非課税となります。

契約者:Aさん、被保険者:Aさん、満期保険金受取人:Bさんの場合

満期保険金受取人とは、満期が来て受け取れるお金となります。つまり、Aさんが保険料を負担し、受け取れる金額をAさんからBさんにあげたと考えることが出来ます。

ここでは、「贈与税」が課税されます。

契約者:Aさん、被保険者:Bさん、受取人:Aさんの場合
(契約者:Aさん、被保険者Aさん、解約返戻金受取人:Aさんの場合)

2つ書きましたが、どちらも同じことで、保険料を負担した人と、受取をする人が同じ場合、
「所得税」が課税されます。

その中でも一時所得といって、受け取った金額をその年の課税所得に上乗せして計算するようになります。どれくらいの金額を上乗せするのか?というと、

保険料で支払った金額の合計が1000万円、受け取った金額が1500万円だった場合、

{(受け取った金額1500万円ー保険料合計額1000万円)-50万円}÷2

という計算式になります。

すると、225万円を上乗せして課税するということですね。

保険を使って貯蓄をし、保険を解約して受け取る場合、ほとんど「一時所得」となるケースが多いです。
しかしながら、受け取り方によって、実質的な受取額自体が(課税される金額)が変わる場合があります。

受け取り方のお話をしていきたいと思います。

保険の解約金の受け取り方で「税金」や「実質受取額」はものすごく変わる!

ちなみに、今現在生命保険に加入している人は8割位いるそうです。
生命保険文化センターの調査では、満足しているという人が非常に少ない方が多いそうですが

そもそも保険というのは遠い先の話とか、目に見えないということはあると思いますが、
こういう話自体聞いたことはない方がほとんどだと思います。是非、お金をプラスで受け取ると日本国内では必ず税金を支払いますので、受取額は知っているのと知らないのとでは大きな違いです。

受け取り方はさまざまです。(解約時の場合)

  • 一括で受け取る(解約)
  • 年金で受け取る(解約)
  • 一部解約を繰り返し、何度かに分けて受け取る
  • 契約者貸付でお金を受取り、死亡時に保険金を受取人が受け取る

続きを読む生命保険は、同じ契約内容でも受取額が変わる!

将来のお金不安定な人の共通点

熊谷市のファイナンシャルプランナー阿久津和宏です。

”セミナーや個別相談をしていてよく感じること”
の中で、

”将来のお金不安定な人の共通点”
についてお話していきたいと思います。

と言っても、
貯金の習慣とか、節約とか
そういう話ではなくて、

単純にその人の生活スタイルと言うか置かれる環境です。

 

キーワードは”住宅費”と言えます。

賃貸であっても持家であっても
多くの方は住宅に対してお金を払っています。

大体収入の2~3割位の方が多いですかね。

 

この住宅費が世の中の平均より少ない人または、
それほどかかっていない人

この人達の将来設計は非常にシンプルになります。

 

その反面、
住宅費が高くなってしまっているご家庭は
比較的大変な感じになってしまいます。

 

『あたりまえ』の話ですが、
支出が少なくなれば当然です。

 

少し思い返してもらえば、

一戸建てやマンションを買う時、
部屋を借りる時、

 

意外にこのことは考えていない場合が多いです。

いや、考えていないということはないと思いますが、
比較的

「なんとかなりそう・・・」

こんな感じではないでしょうか?

 

では、どうすればいいのか?
どうすればよかったのか?という話です。

<<住宅購入を検討している方>>
・将来のお金の流れ(キャッシュフローと言ったりしますが)
 は確認しておくことがおすすめです。

・変動金利で住宅を借りた場合、返済額が一定期間後変化したり、
 元本が減りにくくなったりすることもあります。
 (その逆もありますが)

・勢いで色々決めなきゃいけない、そんな状況になることは、
 は仕方ないですが、この決定が何十年先までついてくる
 という認識は必要です。

・借入が会社退職後までになるローン、例えば、75歳完済、とか80歳完済とか、、、繰り上げ返済すればいい、そう考える人も多いですが、
 なんとかなるでしょう、と思っていたらなんともならなかった・・・
 そんなご意見はよく聞きます。

参考記事→ライフプランの作り方

是非参考記事もご覧になってみてください。

 

<<住宅ローンを減らせないか?とお考えの方>>
よく耳にする『借り換え』を検討するということです。

ただ、実際にあなたにメリットの有る借り換えとはどんなことなのか?
意外にわかりづらいです。

というわけで、借り換えの診断をできるサービスを行っています。
お気軽に診断してみて下さい。

とりあえず診断してみる

 

今と将来の家計やお金のことを考える上でとても住宅費のことは重要です。
ライフプランや住宅ローンについてのご質問などもありましたらお気軽に!

 

高収入でも家計が赤字になる理由と対策

こんにちは。
ファイナンシャルプランナーの阿久津和宏です。

  • 稼いでいるのに、貯金が増えない・・・
  • どうして家計がプラスにならないのか・・・

こんなふうに思ったことはありますか?
その理由はたくさんあります。

がその理由や原因・対策法をシンプルに話していきたいと思います。

 

家計が赤字とは?

家計が赤字とは、なんて今更かもしれませんが、
ずばり言うと、

収入よりも支出が多いということ

です。

つまり、
貯蓄が増えない・・・

ということです。

ここで、考えるべきことは2つあります。それを次にお話していきます。

 

理由は2つ

こういう話になると、あなたも考えるのは

  • 収入を増やさないと・・・
  • 支出を減らさないと・・・

とこうなるかと思います。

しかしながら、コレができれば何の問題もありません。
しかしまたコレを繰り返すということになりますと、

収入を殖やし続けるということはそう簡単なことでもなければ、
支出を減らすと言っても限界があります。

まずは、上に述べた

  • 収入を増やす
  • 支出を減らす

この話をしていきます。

 

今日から持てる『3つの収入源』

収入を増やすということですが、重要なキーワードがあります。

それは、

3つの収入源を得る

ということです。

 

今の収入を増やすということとは、
お立場でだいぶ変わってくると思いますが、

  • 会社員なら出世する
  • 自営業者・会社経営者なら売上を上げる

となりますが、

こう考えると限界があります。

では、別の収入源を得ることを考えればいいと思います。

 

それは、簡単。その3つの収入源とは?

  • 本業からの収入
  • 副業からの収入
  • 起業して収入を得る

この3つ。

副業や起業というと、本業を捨てる覚悟で!

みたいなことを言ったり、見たり、聞いたりしたことが私はあります。
しかしながら、こういう時代だからこそ、この3つの収入源と言うもの
を考えていくべきだと思います。

具体的にはお問い合わせいただければ
無料相談や個別の相談等でお話できますが、
(具体的に毎月10万円以上収入を上げる方法)

だれでもできることをシンプルにお話しておきます。

 

副業で収入を得る方法

副業とは、空き時間を収入に変えるということです。
例えば、Googleで
「副業 方法」などと検索するとたくさん出てくるかもしれませんが、

もっとも手っ取り早く時間を有効活用するために最初にやることは
以下のとおりです。

  • アルバイトをする
  • 派遣に登録する

まずはこれです。

1日アルバイトすれば10000円くらいになるものはたくさんあります。
もしも週に1回アルバイトできれば
「毎月4万円の収入が確定」

ということになります。

でもこれが、起業(週末起業)出来るようになる第一歩にもなりえます。

求人誌等で応募して面接して採用してもらう、
という方法もありますが、

時間がかかります。今すぐ収入を上げたい場合には
ちょっと時間がかかりすぎます。

 

そこで、Googleで

「派遣 登録」と検索すると、
面接なしで、WEB登録のみで明日からアルバイトに行ける事が出来ますので、
まずはここから初めて見るのもいいかもしれません。

えー通常でも忙しいのにこんなことまでしなきゃいけないの?

そう思う方も多いかもしれませんが、
楽してお金の問題を解決することはこんなんです。

それ以上に、
コレをすることで、「支出を削減する事」
がコレをしない以上に有意義になりますので、

収入を増やすべきだと考える方はまず最初の一手

実行してみて下さい。

その他の方法(参考記事)

起業する方法

私どもにご相談いただく(家計や資産形成など)方の一部の方が以下の方法で起業しています。
詳しくは別の場所でお伝えします。

FP起業法に興味ある方はこちらよりご連絡下さい

 

支出を減らす方法

一番大事なことは、
「1円の重みを理解する」

ことですが、
「うるさいな~」

と言われそうです。しかも話が長くなりますので、
実際にあなたが今日からできることをお話していきたいと思います。

ポイントは2つ!

ポイントは3つです。

  • 大きな支出を削減する
  • 習慣で支出を削減する

大きな支出とは?

大きな支出とは、固定費のことです。
支出を減らそうというと、

「食費を減らさないと」

「保険料をもっと安くしたい」

「無駄な出費はないかな~」

こんなお話になりますが、実際にやることは
人によって異なるので、

本気でやってみたい方、
本気で取り組むことを検討している方

は、こちら

無料相談はこちら

ただ、それだけではこの記事の存在価値がなくなっちゃいますので、

3つのポイントをお話しておきます。

  • 住宅費を削減する
  • 生命保険をチェックする
  • 通信費を削減する

その他習慣を見直す。

 

関連記事

 

お気軽にお問い合わせください

個人情報保護方針に同意する

確認画面は表示されません。上記内容でよろしければチェックを入れてください。

記事の感想やご質問をお気軽にご連絡下さい!

Copyright (C) あくつFP事務所 All Rights Reserved.